パーソナルトレーナーになるにはどうすれば?必要な資格・年収・学校は!?
パーソナルトレーナーという職業が、最近人気になってきています。
RIZAPブーム以降、ただ単にフィットネスクラブに通うのではなく、専門のトレーナーにマンツーマンで指導してもらうというパーソナルトレーニングが広まってきています。
以前は、パーソナルトレーニングなんてお金持ちや芸能人だけのものでしたが、最近は一般市民でも気軽に受けられるパーソナルトレーニングが増えてきていて、それに伴いパーソナルトレーナーの需要も増えています。
また、最初は単にダイエットやボディメイクのために運動をはじめた人たちが、筋トレの楽しさに気づいて「これを仕事にしたい」と考えるケースも増えているようですね。
・パーソナルトレーナーになるにはどうすれば?
・パーソナルトレーナーに必要な資格は?
・パーソナルトレーナーの年収ってどれくらい?
この記事では、パーソナルトレーナーになる方法や資格などについてご紹介します!
パーソナルトレーナーになるのに必要な資格は?
結論から言ってしまいますと、パーソナルトレーナーになるのに絶対に必要な資格というのはありません。
「パーソナルトレーナー」という職業自体が公的機関から認定されるようなものではなく、自分で「パーソナルトレーナーです!」と言ってしまえば成立するようなものでもあります。
このため、全くの無資格でもパーソナルトレーナーになることは可能です。
ただし、それは「なるだけなら」という話です。
実際にパーソナルトレーナーとしてどこかのジムに就職したり、自分でジムを開いて集客したりという事を考えた場合、無資格というのはかなり不利です。
ジム側がトレーナーを雇用する場合、単なる従業員ならまだしも「パーソナルトレーナー」を雇うのなら、即戦力となる専門知識や経験を持っていることが求められます。
また、自分でジムを開いたり、ジム内での委託トレーナーとして集客する場合「〇〇資格保有!」という肩書があったほうが箔が付く・信用度が高いのは間違いありません。
このため、現実的にパーソナルトレーナーを仕事として続けていきたいと考えた場合、広く認知されている公認団体の資格を取得することが必要になるでしょう。
パーソナルトレーナーの代表的な資格
世界には、それぞれのマニュアルに基づいてフィットネストレーナーを教育し、一定の知識・経験を習得した人に対して認定資格を発行する団体がいくつも存在します。
そのような団体の資格を保有していれば、パーソナルトレーナーとして信用度が高まるだけでなく、独学では学びきれないような専門知識・現場経験を積むことが出来ます。
ここでは、世界的に認知度の高いトレーナー資格を3つご紹介します。
NESTA-PFT
NESTAとは全米エクササイズ&スポーツトレーナー協会のことであり、PFTとは『Parsonal Fitness Trainer』の略。
つまりNESTAという団体が発行しているパーソナルトレーナー向けの資格ということになります。
現在は20カ国に広まっており、世界的に認められている資格と言えるでしょう。
もちろん日本国内のフィットネス業界でも広く知れ渡っており、フィットネスクラブでトレーナーとして活動する際にはこの資格の保持が必須とする企業も多いです。
NESTA-PFTの受験資格
・NESTA JAPAN(または医学映像教育センター)にてテキストを購入済みのこと
・CPR・AEDの技能に関して定期的なトレーニングを行っている(資格認定を受けていると なお良い)
・日本国籍または、日本での就労可能な在留資格を有する者
・満18歳以上、高等学校卒業以上の者、高等学校卒業程度認定試験合格者、 またはNESTA が認定する教育カリキュラム修了者
・次の@〜Cのうち、1つ以上の項目に該当する
@ 1年以上のパーソナルトレーナー・インストラクターなどの実務経験がある
A 1年以上の運動部指導、フィットネス企業勤務経験がある
B 体育系または、医療系の大学・専門学校を卒業している
C NESTAの認定する養成講座、養成コースを受講済みである
NSCA-CPT
NSCA-CPTもアメリカや日本をはじめ、世界中に認定トレーナーがいる業界でも特に認知度の高い資格と言えます。
NSCAとは『National Strength & Conditioning Asocation』(全米エクササイズ&コンディショニング協会)のことであり、CPTは『Certified Parsonal Trainer』の略。
この資格を保有していれば、ほとんどのスポーツクラブでパーソナルトレーナー活動が認められるでしょう。
NSCA-CPTの受験資格
・出願時に、満18歳以上で、高等学校卒業以上の者または高等学校卒業程度認定試験(旧大学入学資格検定)合格者。
出願時に、高等学校の卒業証明書、または学校教育法が定める4年制大学、短期大学もしくは専修学校の卒業証明書もしくは在学証明書、または高等学校卒業程度認定試験もしくは大学入学資格検定の合格証明書、または学位取得を証明する書類(学位授与証明書、修了証明書など)が必要。
・出願時および受験時に、NSCAジャパンの会員(正会員、学生会員、英文会員)もしくは米国会員であること。
・出願時に有効なCPRおよびAEDの認定を保持していること。
出願時に有効なCPRおよびAEDの認定を保持していない場合は、受験日の1年後までに、有効なCPRおよびAEDの認定証のコピーを提出すること。
JATI-ATI
JATIとは『Japan Assosiation of Training Instructors』(日本トレーニング指導者協会)のことであり、ATIとは『Accredited Training Instructor』の略です。
日本の団体が発行する資格ということで、日本国内のスポーツクラブでは認知度が高く、トレーナーとして活動するためには必須とするクラブもあります。
他の団体に比べ、未経験であれば専門や短大以上、高卒であれば3年以上の運動指導歴と、受験資格がやや厳しいのが特徴です。
JATI-ATIの受験資格
・4年制大学卒業者( 卒業見込み含む )
・短大、専門学校卒業者( 卒業見込み含む )
・職業能力開発大学校の専門課程修了者( 見込み含む )
・防衛大学校、海上保安大学校、気象大学校などの各省大学校修了者( 見込み含む )
・高卒以上で、運動指導歴が3年以上ある者
パーソナルトレーナーの資格は独学でも取れる?
パーソナルトレーナーの資格を独学で取得したいと考える人も多いと思います。
特に、現状社会人として働いており、仕事の合間でジム通いをしながらパーソナルトレーナーへの転職を目指している方などは、専門学校に通う時間が無いと考えている人も多いですよね。
しかし、現実問題としてトレーナー資格を受験するためには、テキストを勉強するだけでなく「実際の指導経験」「専門学校の学位」などが求められるケースが多くあります。
実際にパーソナルトレーナーとして活動することになったら、担当する顧客の属性は千差万別となります。
トレーニング経験が長く、スポーツ経験、フィットネスコンテストの出場経験など「自分の体」を鍛えることには超一流でも、千差万別な「他人の身体」を鍛えるパーソナルトレーナーの知識や経験は、独学で身につけられるものではありません。
現実的にパーソナルトレーナーとして働こうと思ったら、やはり専門の知識や経験を学べる環境に身をおくことが必要になると思います。
週一から通えるパーソナルトレーナー養成学校
学生がパーソナルトレーナーを目指す場合は、体育系の専門学校や四大の体育学部に通い、そこからスポーツクラブなどに就職して資格を取得するというのが王道でしょう。
すでに社会人で、パーソナルトレーナーに転職したいと考えている場合は、全国にあるパーソナルトレーナー養成学校などで資格を取得するのが近道になります。
パーソナルトレーナー養成学校といっても、仕事をしながらでも通える週一のクラスや、オンライン講義などもあり、今の仕事を続けながら、好きな仕事につくための知識や経験を身につけることが出来ます。
一般的には、週一のクラスでは半年ほどで上記のようなパーソナルトレーナー資格を取得できます。
パーソナルトレーナー養成学校は全国にたくさんありますが、お近くの学校を探すには「トレーナーエージェンシー」というサイトがあります。
こちらは『業界NO.1』のパーソナルトレーナー総合メディアとして、『未経験からでも卒業後就職率が90%以上』の優良校が多数掲載されています。
また、トレーナーエージェンシーの担当者とも面談でき、学校選びの不安、パーソナルトレーナーについてのイメージと現実のすり合わせ、現実的な働き方・転職についてなど、なんでも親身に相談に乗ってもらうことができます。
独学だけで目指そうとしたり、自分ひとりであれこれ調べようとするよりもよっぽど近道が出来ますので、まずはこのようなサービスを利用してみることをオススメします。
パーソナルトレーナーの年収ってどれくらい?
パーソナルトレーナーを仕事にしようと考える場合、やっぱり気になるのは『年収』ですよね。
「好き」を仕事にしたいとは誰もが思っていますが、現実的にはお金を稼げないと行きていけません。
そこで、パーソナルトレーナーの年収について調べてみました。
パーソナルトレーナーとしての働き方
パーソナルトレーナーの収入について知る前に、そもそも一口で「パーソナルトレーナー」と言っても、その働き方は様々です。
パーソナルトレーナーの代表的な働き方は、以下の3つになります。
@フィットネスクラブのトレーナーとして就職する(会社員)
既存のフィットネスクラブに、トレーナーとして就職する方法。
これは最も入りやすい入り口と言えるでしょう。
この場合、最初からパーソナルトレーナーとして雇ってもらえる場合もあれば、まずはフィットネスクラブの従業員として働きながら、次第にパーソナルトレーニングサービスも請け負うようになるというケースもあります。
自分のしたい仕事だけを出来るとは限りませんが、企業に社員として就職するという安定・安心感は一番あります。
Aフィットネスクラブの委託トレーナーとして活動する(個人事業主)
フィットネスクラブで働くトレーナーは、そのジムの従業員だけではなく「そのジムを活動拠点としているフリーランスのトレーナー」という場合もあります。
これはパーソナルトレーナーだけではなく、スタジオを借りて活動しているヨガやエアロビクスなどのインストラクターも同じです。
個人事業主の立場でジムと契約し、ジムの施設を借りてパーソナルトレーナーとして活動します。
もちろん売上の一部はジムに払わなければいけませんが、自分の頑張り次第で報酬を増やすことも出来るのが魅力。
ただし個人事業主であるため、売上が立たなければ生活していけなくなるというリスクもあります。
B自分でパーソナルトレーニングジムを開業する(経営者)
完全に独立し、自分のジムを開業するという方法。
これがパーソナルトレーナーの究極の形と言えるでしょう。
従業員を雇わなくても、自分ひとりでマンションの一室を借りてトレーニングジムとしている方も多くいらっしゃいます。
この場合、報酬はまさに青天井。
売上はすべて自分のものです。
しかし、ジムを開業するにはかなりの初期投資が必要で、開業したとしてもお客さんが集まるとは限らず、ハイリスク・ハイリターンな職種と言えるでしょう。
パーソナルトレーナーの平均年収は?
パーソナルトレーナーの働き方の種類を踏まえた上で、パーソナルトレーナーの平均年収について調べてみました。
一般会社員 | 420万円 |
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フィットネスジム従業員 | 400万円 |
パーソナルトレーナー | 550万円 |
※2017年ダイエットコンシェルジュ調べ
日本の一般サラリーマンとパーソナルトレーナーの給与を比較してみました。
フィットネスクラブ従業員も一般会社員に入りますが、それぞれの平均で見るとフィットネスクラブ従業員はやや平均より少ないという結果になりました。
一方、パーソナルトレーナー全体では平均550万円となっており、一般サラリーマンよりもかなり多いですね。
しかし、これはあくまでも平均値であり、ひとつの参考と考えていただければと思います。
独立したパーソナルトレーナーの収入は?
フィットネスクラブの中で活動するトレーナーではなく、完全に独立して自分のジムを構えているパーソナルトレーナーの収入は、人によって大きく違います。
年収1000万円を有に超えている人もいれば、なかなかお客さんが集まらずバイト生活でしのいでいる方もいます。
収入のイメージについて、一例を紹介します。
パーソナルトレーニングブームの火付け役となったRIZAPは、週2回で二ヶ月・計16回のセッションで298,000円の代金を取ります。
独立したパーソナルトレーナーの場合、2ヶ月で298,000円を払ってくれるお客さんが月に5人あつまれば、
298,000×5×12=17,880,000円
年商1800万円です。
トレーニングジムは、初期投資で設備さえ揃えてしまえば、あとは自分の体一つで運営できますから、経費も少なく利益率の高い商売です。
自分の能力次第では、20代で年収1000万円も十分現実的と言えるでしょう。
このような成功を収めるためには、自分の身体を鍛えることに長けているだけでは不十分です。
自分だけではなく、年齢も性別も生活習慣も多種多様なクライアントの事情を理解して寄り添い、的確なアドバイスを出来ること。
トレーニングの知識だけでなく、接客の知識・心理学なども重要。
さらに将来的には自分のジムを経営するとなれば、ビジネスのスキルも必要です。
これらを身に付けるためには、パーソナルトレーナー育成プロから直接学び、実力を身に付けてからパーソナルトレーナーデビューをすることが近道となります。
まとめ・パーソナルトレーナーになるには養成学校が必須
パーソナルトレーナーになる方法・必要な資格・年収などについて紹介してきました。
これからパーソナルトレーナーになる方の参考になれば幸いです。
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